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鋼材、建設機材専門商社の小野健＜7414＞が発行している2025年2月償還ユーロ円CBの転換価格が1,470円から1,323円に引き下げられたことを受け、乖離率が縮小傾向にある。

＜同社2025年2月償還転換価格下方修正条項付きユーロ円CBの基本情報＞
発行日：2020年2月3日
転換期限：2025年1月20日
償還日：2025年２月3日
転換価格：1,323円
発行額（残額）：60億円（60億円）
転換価格下方修正条項：2021年1月20日、2022年1月20日、2023年1月20日及び2024年1月22日までの20連続取引日の株価の終値平均が転換価格を1円以上下回る場合は転換価格が終値平均に修正される。修正後の下限価額は当初転換価格の90%に相当とする（１円未満切り上げ）。

転換価格下方修正で乖離率が縮小
2月3日に転換価格が引き下げられたため、CBの理論価格が急上昇し乖離率が１日で１0.4%縮小した（図１参照）。

新転換価格は1月20日までの20連続取引日（12月21日から1月20日）の終値平均1,252.8円が基準となる。
新転換価格には下限が設定（当初転換価格の90%）されているため、当初転換価格1,470円の90%に相当する1,323円に設定された。
転換価格が引き下げられる前日２月2日の株価が1,227円、3日が1,230円と株価はあまり変化がなかったものの、CBの理論価格は83.47円（1,227円÷1,470円×100）から92.97円(1,230円÷1,323円×100)に9.5円上昇した。
その後、株価が上昇し２月15日に初めて株価の終値が転換価格を上回った。乖離率も同様、転換価格が引き下げられたタイミングで22.9%から12.5%に縮小。その後株価が上昇したため2月17日時点で7.3%に縮まった。
まだ転換を意識する水準ではないものの、CB60億円は発行済み株数の20.7%に相当する453.5万株だ。仮に、自己株式（70.4万株）を転換に用いても17.5%に相当する383万株の新株が発行される。転換は株価の重石となりそうだ。乖離率の推移には注意する必要がある。